国家公務員共済組合連合会 名城病院 研修医・専攻医募集サイト

専門研修

プログラム概要

募集要項

当院で2年間の初期研修を修了する見込みのもの、および他施設で2年間の初期研修を修了する見込みのものを公募する。
募集診療科は消化器内科、呼吸器内科、循環器内科、糖尿病・内分泌内科、外科、麻酔科、脳神経外科で、その年度に科あたり1名までの後期研修指導体制のとれる科とし、これを前年のホームページ上で公開する。
9月~11月の間に募集し、書類審査と採用面接ののち採否を決定する。

期間

原則として3年間とする。

後期研修修了後進路

  1. ①大学医局入局者

    後期研修修了時点で大学院進学や医局の斡旋による他施設への転勤などとなる。進路決定まで暫定的に当院で専門医修練医に準じて修練を継続する場合もある。

  2. ②大学医局非入局者

    原則として後期研修修了後の採用は無い。他施設への就職を相談することとなる。 ただし、当院診療科の医師必要性にもとづき当該科部長からの要請がある場合については、修練達成度の高いものについては個別に採用することがある。

国内留学制度

国内留学制度の概要

本院の組織基盤である国家公務員共済組合連合会は、全国に数多くの研修病院を有するが、そのうち後期研修プログラムとして適合する以下の病院への国内留学が可能である。
各病院各診療科のプログラム内容及び指導医等については連合会及び各病院のホームページを参照のこと。
なお、国内留学の希望は採用後6ヶ月を経た1年次後半、2年次、3年次に可能であり、あらかじめ希望を研修管理委員会に提出の上、協議される。
その後、連合会マッチング委員会に付託され、受け入れ病院の合意を得て決定される。
また、当院も他病院からの留学研修医を受け入れる。
研修マッチングは研修開始の2ヶ月前までに決定される。

連合会留学制度に基づく受け入れ病院

虎の門病院、斗南病院、幌南病院、東北共済病院、水府病院、虎の門病院、二宿病院、名城病院、東海病院、京阪奈病院、大手前病院、六甲病院、高松病院、広島記念病院、新小倉病院、浜の町病院、新別府病院、東京共済病院、横須賀共済病院、横須賀北部共済病院、横浜栄共済病院、舞鶴共済病院、呉共済病院、佐世保共済病院

連合会病院留学制度の骨子

  1. A)初期臨床研修に上乗せして専門制を重視した幅広い臨床能力を養うことを目的とし専門科研修の前段階研修と位置付ける。
  2. B)研修医は各病院の募集要項に示されたプログラムに限り研修を受ける。
  3. C)留学制度での研修は1年次後半、2年次、3年次のいずれかとし、1単位3ヶ月、2年6ヶ月の中で合計6ヶ月を限度とする。なお、同一病院、同一診療科での重複が可能であり、それらは募集要項に明示される。
  4. D)応募病院については、第1~第3希望まで提出可能である。なお、研修医の重複などで研修効率が低下しないようどの期間に研修するかは両病院の後期臨床研修委員会で相互に調整する。
  5. E)不採用となった場合は、当該年度は自院で研修する。
  6. F)留学についての奨学資金は、住居費、学会参加費等を含め、月額として1年次50万円、2年次55万円、3年次60万円とする。なお、身分は依頼病院に属し出向扱いとなるので、保険等が使用可能である。

各科カリキュラム

内科系(消化器内科、呼吸器内科、循環器内科、糖尿病・内分泌内科)

①ローテーション

1年目
  • 内科系4科を各3ヶ月ずつローテートすることを通じ、内科医としての経験を重ねるとともに、技量の向上をはかる。
  • 患者ー医師関係においては、より自立的、主体的立場に立った診療経験を積む。
  • 各専門科以外の他領域、一般内科についてもその中で研修する。
  • 救急外来は月3回をメドに経験し、プライマリ・ケアの深化をはかるだけでなく、初期研修医の指導を通じ、自らの能力を高める。
2年目および3年目
  • 希望専攻科に所属し、専門医としての基礎をつくる。
  • 2年間のうち1年間、基幹施設での異動研修を含む。

②専門科医局への所属

希望専攻科が決定されれば、1年目から大学の専門科医局への所属が推奨される。

③学会専門医・内科専門医

1年目を修了した後、学会専門医・内科専門医の取得を目指す。

④達成目標

2年目以降の達成目標、経験症例目標数は各専門科において策定する。

外科系(麻酔科、外科、脳神経外科)

①所属

1年目より各専門科に所属し、専門科領域のプライマリ・ケア、専門医を目指した後期研修を行う。

②専門科医局への所属

大学の専門科医局への所属が推奨される。

③達成目標

達成目標、指導体制等は各外科後期研修プログラムによる。

整形外科、泌尿器科、眼科、皮膚科等

当院での後期研修は行わない。これらの科の専攻を希望するものには、各関連医局と協議の上、他施設を斡旋する。

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